先日中部経済新聞へ掲載された水産養殖と水耕栽培を同時に行う循環型農業
昨日社内にて試食会を開催いたしました。
リサイクルされた紙コップ（左側）にはスーパーで市販されているサンチェやクレソン
ペットボトルからリサイクルされたカップ（右側）には、当社にて水耕栽培したサンチェやクレソン
事務所に居た社員で試食会、野菜の食べ比べをしてみました。
他、観賞用の観葉植物を説明する小嶋課長、社長による水耕栽培の説明や
今後の取り組み方等の説明を行いました。
水耕栽培 試食会
中部経済新聞へ掲載されました
5月27日金曜日の中部経済新聞へ弊社事業が紹介されました。
水産養殖と水耕栽培を同時に行う循環型農業の紹介です。
今後は自社ウェブサイトへの掲載も行い、ご紹介させて頂きます。
リサイクル施設建設
弊社では、令和5年1月稼働を目途のリサイクル施設建設の着工をいたしました。
このたび、新リサイクル施設の建設を前に地鎮祭を執り行い、工事の安全を祈願いたしました。
より質の高いリサイクル品に努め、社会の発展に貢献してまいります。
2022年度 入社式
4月1日金曜日、2022年度入社式を本社会議室にて執り行いました。
本年は新卒者1名、中途採用者を含め合計3名の新しい社員を迎える事が出来ました。
新型コロナウイルス感染症拡大防止対策をしながらの開催となりましが、対面形式にて無事執り行う事が出来ました。
社員によっては早朝から現場に向かう必要がある為、一部社員は集合写真に収まる事は出来ませんでしたが、
久しぶりに社員が集合し、対面にて顔を合わせる事が出来ました。
入社式では社長より一人一人に辞令が授与され、社会人としての一歩を踏み出しました。
これからの活躍を期待しています！
2023年度新卒採用募集開始
下記職種の2023年度 新卒採用募集を開始しました。
皆様からのたくさんのご応募お待ちしております。
・現場職
・営業職
・事務職
2022年度の募集も若干名募集継続を行なっておりますので、
ご応募お待ちしております。
詳細は当社求人募集ページよりご確認くださいませ。
謹賀新年
昨年は格別の御厚情を賜り、厚く御礼を申し上げます。
本年も社員一同、皆様にご満足いただけるサービスを心がける所存ですので、
何とぞ昨年同様のご愛顧を賜わりますよう、お願い申し上げます。
皆様のご健勝と貴社の益々のご発展を心よりお祈りいたします。
本年もどうぞ宜しくお願い申し上げます。
新年は1月5日から平常営業とさせていただきます。
年末年始のお片付け応援キャンペーン実施中!
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産休中の同僚が赤ちゃんを連れてきてくれました
産休中の社員が、生後4か月の子どもを連れて来社してくれました。
お昼休みに来てくれたので、休憩室内で一緒にランチをし、子どもと遊ぶ社員で盛り上がっていました。
ヒト × シゴト
弊社代表が地元のケーブルテレビ 株式会社CAC様の、15分番組「ヒト×シゴト」に取り上げられました。
6月限定の放送となりますが、現在放送中の番組となります。
ご覧になられる方は是非当社の事業内容を含め、社長の想いが詰まった内容となっておりますので是非ご覧ください。
※CAC 「ヒト×シゴト」は、この地域で働く”人”にスポットをあてたドキュメンタリー番組。仕事に対するこだわりや熱意などをうかがいながら、その仕事ぶりに密着します。（CACより抜粋）
事業継続力強化計画に認定されました
この度、当社は2021中部断強単認第472号（令和3年3月19日）中部経済産業局長様より、
「事業継続力強化計画」を認定されました。
当社は今後も、防災、減災対策を行い事業継続力強化の維持、向上に努めてまいります。
「事業継続力強化計画」の認定制度とは
近年、大規模な自然災害が全国各地で頻発しています。こうした自然災害は、個々の事業者の経営だけでなく、我が国のサプライチェーン全体にも大きな影響を及ぼすおそれがあります。
このため、中小企業庁は、中小企業の自然災害に対する事前対策(防災・減災対策)を促進するため、第198回通常国会に「中小企業の事業活動の継続に資するための中小企業等経営強化法等の一部を改正する法律(以下、中小企業強靱化法という)」を提出し、国会審議を経て、令和元年5月29日に成立、7月16日に施行されました。
中小企業強靱化法において、防災・減災に取り組む中小企業がその取組を「事業継続力強化計画」としてとりまとめ、国が認定する制度を創設しました。
中小企業が策定した防災・減災の事前対策に関する計画を経済産業大臣が認定する制度です。認定を受けた中小企業は、税制優遇や金融支援、補助金の加点などの支援策が受けられます。 計画に記載する項目の事例は以下の通りです。
・ハザードマップ等を活用した自然災害リスクの確認方法
・安否確認や避難の実施方法など、発災時の初動対応の手順
・人員確保、建物・設備の保護、資金繰り対策、情報保護に向けた具体的な事前対策
・訓練の実施や計画の見直しなど、事業継続力強化の実行性を確保するための取組等
